サービス開始したころの話だけど、ドラゴンネストをやってた。FPSっぽい操作感も斬新だったし、派手な動きなのに操作が簡単なこともポイント高かった。キャラクターも可愛くて着せ替え要素があったのもうれしかった。いまのドラゴンネストがどんな感じかなのかよく知らないけれど、ざっとプレイしてみて好感触だったと思う。
パソコンの修理に出す前にかならずするべきことはバックアップです。パソコンの修理と言っても数多くあり、仮にデータ保存するハードディスクの故障の場合、メーカーに修理に出した場合全て初期化された状態で戻ってくる可能性があります。必ずパソコンの修理に出す前にSDカードやCDRなどで自分にとって必要なファイルをバックアップしておきましょう。
東日本大震災の被災地・岩手県大槌町への支援を続ける斑鳩町が、小・中学生向けの図書の提供を町民に呼びかけている。津波で図書館や学校が被害を受け、子供用の図書が不足しているためで、7月1〜20日午前9時〜午後5時、町役場北庁舎で受け付ける。
大槌町の震災前の人口は約1万5000人。岩手県災害対策本部の29日現在のまとめでは、死者783人、行方不明者827人に上り、岩手県では、陸前高田市に次いで人的被害が大きい自治体。
斑鳩町は4年前、自治体同士が住民参加率を競うスポーツイベント「チャレンジデー」で大槌町と対戦した縁があり、震災直後から支援に乗り出した。4月に町民から提供された救援物資などを送ったほか、職員派遣も交代で続けている。
提供された図書は救援物資とともに8月に現地に運ぶ。問い合わせは町総務課(0745・74・1001)。【熊谷仁志】
6月30日朝刊
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横浜市西区みなとみらいのMM21地区に「みなとみらい くばがさ保育園」が7月1日、開園する。横浜市が独自に設けた基準を満たし、市が認定・助成する「横浜保育室」の一つで、同区内の横浜保育室は8園目となる。
「パシフィックロイヤルコートみなとみらいアーバンタワー」1階に入居し、運営は「株式会社IMAGINE(イマジン)」(同区、具志堅やす子社長)。保育園の施工は小俣組(同市南区)。
IMAGINEは横浜市内の保育園を中心に、保育士の人材紹介を行っているが、こうした経験をもとに保育園を運営することになった。床面積約200平方メートルで、受け入れ年齢は0歳〜2歳。定員は各年齢14人の計42人。開園は月曜日〜土曜日で、時間は午前7時〜午後9時半。
MM21地区は子育て世帯の居住も多く、「地元企業として、地域のニーズに応えていきたい」と同社は話している。同園電話045(228)8878。
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1959年6月30日にあった宮森小米軍ジェット機墜落事故の関係者証言を基にした映画「美しき空の下で・沖縄(仮題)」が作られる。県映画センター(本村初枝代表)とゴーゴービジュアル企画(埼玉県、桂壮三郎社長)が共同製作する。事故を題材とした人間ドラマを描き、2013年に全国で公開する計画だ。企画・製作を担う桂さんと脚本家の阿部美佳さんが29日、シナリオ取材と30日に宮森小で開かれる慰霊祭参加のため沖縄入りした。
桂さんは「事件の体験を抱えて米軍基地と向き合う家族を描き、事件を知らない本土の人にも広く見てもらえるような作品にしたい」と展望する。
原案は「石川・宮森630会」がまとめた「石川・宮森ジェット機墜落事故証言集」。製作スタッフには桂さんと共に映画「アンダンテ〜稲の旋律〜」に携わった金田敬監督と音楽を担った山谷知明さんも参加する。沖縄での現地プロデューサーを本村さんが担う。
県民に広く支援を呼び掛け、製作・配給を支援する「県民の会」も設立する方針だ。
スタッフは5月から資料収集に着手、29日からシナリオ取材に入った。12年7〜9月に宮森小などでロケ撮影を予定。同年11月完成を目指す。13年2月に沖縄、東京、大阪で先行公開し、13年3月から順次全国各地で上映する方針だ。
重度の身体障害者でつくる「日本自立生活センター」(京都市南区)の障害者が、東日本大震災の被災地を5月末に訪れた。福島と宮城、岩手の3県を約1週間かけて巡り、現地の障害者や支援者に会って、障害者が避難所から県外施設に集められるなど孤立した現状を知った。「京都からどんな支援ができるか考えたい」と話す。
訪れたのは、同センター事務局長の香田晴子さん(49)=山科区、下林慶史さん(24)=伏見区=の2人と介助者5人の計7人。震災発生当初は「迷惑を掛けたくない」と訪問を見送っていたが、被災地の障害者支援を手掛けるNPO法人「ゆめ風基金」(大阪市)のメンバーから「障害者自身が現地を歩くことで地元の障害者を勇気づける」と助言された。
視察したメンバーによると、福島県の障害者でつくる支援センターの運営者からは「県内の避難所を回ったが重度の身体障害者の姿が見あたらず、調べると多くが県外の入所施設に振り分けられた」と説明を受けた。避難所に居づらいと自宅に戻った障害者も多いが、行政は個人情報を理由に居場所を教えてくれず、支援の壁になっているとも聞いたという。
宮城県では仮設住宅への入居募集で自治会長が地域ごとに応募の取りまとめをしたが、地元の障害者は「普段から自治会長との接点がない」と漏らした。
香田さんは「普段から地域とつながりを密にすることがいかに大切かが分かった。できれば再び被災地を訪れ、被災した障害者を支援したい」と話す。